省エネの届出や省エネ適合性判定には、必要な図面や資料以外は極力出さずに、少ない資料でやりたい方はとても多いです。
その理由は３つあります。
理由その１
図面はそもそも資産だから、他社にはあまり出したくない。
理由その２
必要最低限の資料作成で終わらせたい。
手間をかけずにやりたい。
理由その３
あとで変更があると嫌だから申請にはなるべく少ない資料で通したい。
この３つのどれかに大体当てはまります。
そういう人たちのために、省エネの届出や、省エネの適合性判定を対応するのにこれだけあれば最低限大丈夫という図面と資料を説明したいと思います。
省エネ計算で最低限必要な図面と資料
建物の用途
まず１つ目は建物の用途です。
省エネ計算をするには用途が必ず必要となります。
それは用途によって計算方法が違うからです。
用途は確認申請書の第３面から第５面に記載される用途コードの番号で決まります。省エネの届出や適合性判定は確認申請の用途に合わせることが原則ルールとなっています。
なので、この番号毎にどの用途で計算するのかがわかるようになっています。
建築場所
２つ目は建築場所です。
省エネ計算では、建築場所で１から８までの地域に分かれています。
住所があれば大丈夫です。
省エネ計算の基準値が地域ごとに設定されていますので、間違えると計算値が大きく変わる時がありますので要注意です。
建築図
３つ目は建築図です。
建築図はいろいろありますが、必要なのは下記のものです。
- 配置図
- 建物面積表
- 仕上げ表
- 平面図
- 平面詳細図（住宅の場合のみ）
- 立面図
- 断面図
- 矩計図
- 建具表
矩計図は必要なの？って思いますよね。
断熱範囲図のような断熱が確認できるものがあれば無しでも申請は通ることが多いです。
建具表もサイズとサッシの種類（樹脂複合など）とガラスの仕様（透明+A6+low-e）などを平面に記載すれば無しでも省エネ届出は通ります。省エネ適合性判定となると建具表はきちんと作成したほうがよいです。
あと、各室の面積が問題になることが多いですが、平面図に面積を記載してると防げることが多いのでなるべく平面図には面積を記載してください。各室面積表を作るのは結構面倒なので、一度それで出してみることをお勧めします。
住宅の場合は非住宅に比べ入力を細かく入れる必要があるので、平面詳細図が必要です。
なければないなりにはできますが、平面図で全て読み取るのはなかなか厳しいので、出した方がいいと思います。また住宅には矩計図は必須です。スラブ厚、壁厚、断熱材の厚みや折り返し長さなどを入れたものを作成してください。
設備図
では残り4つ目の設備図に入ります。
必要なものは下記のものです。
- 空調図面
- 換気図面
- 照明図面
- 給湯図面
- エレベーター図
中身を見ていきましょう。
設備図で共通のポイント
設備図を準備するときには
共通で機器表と機器配置がわかるプロット図面が必要です。
省エネ適合性判定ではJIS番号を必ず明記しないといけません。
これが毎回やりとりが面倒なところです。
書いてないと質疑が必ずあがります。
JISって何？なんで必要なの？って思われた方は次回詳しく書きますので、そちらを読んでください。
機器表のポイント
機器表には省エネ計算に必要な数値を書く必要があります。
ですが、どれが必要かわからないケースがほとんどだと思いますので、その場合は型番を備考欄に記載するだけなんとか対応できます。
慣れてくるとどの数値を使っているかわかるようになってきますので、機器表に何の記載があれば型番が不要になるかわかるようになってきます。設備によって違うので覚えるのはちょっと時間かかります。
型番を明記できない役所の案件や、機器を特定してはいけない時は、機器表に必要な情報を全て書く必要がありますので、打ち合わせしながら進めていきましょう。
照明図面のポイント
照明図面は非常照明は不要です。
ですが、非常照明しか付いてない部屋がある場合は必要となります。あと姿図に型番か消費電力を記載すると資料作成や申請もスムーズになります。
給湯図面のポイント
給湯図面は給湯する水栓の仕様、給湯器から給湯栓までの保温の種類と厚みがわかるものが必要です。
書いてない場合は裸管で入れますが、用途によっては給湯のエネルギーが全体のエネルギー中で大きく関係する用途があります。なるべく記載して給湯の数値は下げておきましょう。
まとめ
ここまででざっくりですが、必要な図面や資料とそこに書いてないといけない情報を最低限ここはというものを説明しました。
資料や図面を用意したけど、欲しい情報が書いてなくて、省エネ計算の会社から問い合わせがあったという人は少なくないと思います。
今回の記事を参考に図面を見直してもらえるとその手間と時間が節約できると思います。
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